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1300. 紀要 / 東海学園女子短期大学 [編] >
第32号 >
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http://hdl.handle.net/11334/1319
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タイトル: | 日本における食生活の変貌(2報) : 女子高校生の食生活の実態(1) |
その他のタイトル: | The Transformation of Food Life in Japan (2) |
著者: | 小島, しのぶ |
著者(別名): | Kojima, Shinobu |
著者(ヨミ): | コジマ, シノブ |
発行日: | 1997年9月1日 |
出版者: | 東海学園女子短期大学 |
抄録: | 1)本調査における女子高校生の食事内容は栄養的にみると非常に偏った食事をしているものが多い。朝食を欠食しているものは全体で12%であり国民調査の結果と同レベルである。しかし, 欠食をしていない88%の高校生の朝食の食事内容はパン, 菓子パン, おにぎりというような主食偏重で主菜, 副菜のない食事をしているものが朝食を食べていると回答したうちの50%を占めている。他方, 昼食の内容についてみてみると, コンビニエンスストアー等で購入されたと思われるおにぎり, パン類, 焼きそばといった朝食と同じパターンの食事をしているものが22%になっている。この22%の中には, 朝食の欠食者および上記のような栄養的に欠陥のある朝食を食べているものが含まれている。そして, 夕食ではじめて主菜・副菜がついた食事をしている。つまり, 夕食でまとめて, たんぱく質や脂質, ビタミン類, その他をかろうじて摂取しているのである。2)簡易栄養診断表による評価 日本栄養士会考案による診断基準を一部修正して栄養診断をおこなった。修正については適正かどうかの批判をまつものであるが, その結果は全対象者の平均値は69点以下であり, 食事のバランスについては注意が必要であるという結論を得た。また, 世帯分類ごとの比較では各々の世帯間で有意差はみられなかったが, 母親が就業している世帯と就業していない世帯に分類して比較をした場合は核世帯, 拡大世帯を問わず母親が就業している世帯の方が評価点が低いという結果であった。食品の出現率を食品群ごとにみてみると, 出現率の低い食品類は緑黄色野菜類, 乳類, 海草・小魚類等が目立つ。これらの食品群は栄養素としてはビタミン類, カルシュウムをはじめとするミネラル類, 食物繊維の補給源であり, これらの栄養素は人間の生体のリズムの調節には欠かせないものであり, 不足の場合一般的に次のような症状が現れることが多いとされる。例えば, "肩がこる""便通がよくない""だるくて疲れやすい""無気力になりやすい"といったものであるが, 今後の課題として栄養調査と同時にこれらの健康に関する実態把握も必要があると思われる。3)家庭外食事の導入状況 家庭において食品素材から調理していない場合は家庭外食事として(一部加工食品, 調味料は除く)その導入状況を調査した結果, 個々の世帯ごとの導入率は調査対象全体の傾向としての平均的数値として示すことが出来ない程の格差があり今回の調査対象においては, 二極分化しているといっても過言ではない。前報ユ)で報告したように, 日本人の平均的家庭外食事の導入率は年々増加しており, 生活様式の変化, 情報過多によることなどから今後も導入率は高まっていくことが予測される。また, 主婦の就業率の増加も家庭外食事の導入の要因としてしばしば言われていることである。しかし, 個々の世帯を詳細にみていくと必ずしも主婦が就業している世帯で導入率が高いとは言えないことは前述のように世帯分類ごと, あるいは調査対象全体の平均値を示すことができないことからも証明される。4)高校生の喫食時間 厚生省は1985年に「健康づくりのための食生活指針」を発表している。その5項目の指針の1項目として『食卓を家族のふれあいの場に』ということを提唱している。しかし, 本調査においては, 朝食を一人で食べている高校生は48%と半数を占め, 夕食においても12%が共食者なしという実態である。家族全員で食事をしているのは, 朝食で6%, 夕食で21%である。他方, 食事にかける時間'は朝食は10分以下と20分未満を併せると80%にもなり, 登校時間ぎりぎりまで就寝した結果, 慌ただしく朝食を済ませている光景をこの結果から読み取ることができる。5)高校生の調理へのかかわりについて 調査日における調理担当者は母親が担当していると答えたものが85%であり, 調査対象全体でみると高校生がかかわっているのは全部併せても11%と少ない結果であった。世帯分類ごとにみてみると, 母親が就業している世帯に属する高校生がわずかではあるが無就業世帯より多くかかわっている。A世帯に属する高校生は2%, B世帯では10%, C世帯はゼロ, D世帯では3%であった。 |
URI: | http://hdl.handle.net/11334/1319 |
出現コレクション: | 第32号
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